「もう少し子どもと一緒にいてあげたい。でも、教育費のことを考えると仕事を辞める勇気が出ない」
職場の更衣室で着替えながら、そんなことをぼんやり考えた日が私にもありました。小学校に上がったばかりの子どもが「ママ、今日も学童？」と聞いてきたあの顔が、仕事中もずっと頭から離れなくて。かといって、塾代・習い事・高校・大学とこれからかかるお金のことを計算すると、簡単に「やめます」とも言えない。
この記事では、そんな「続けるべきか、やめるべきか」の間で揺れているパパ・ママに向けて、教育費の実態と、共働きをめぐる選択肢について、私自身の経験も交えながら話していきます。「正解」を押しつけるつもりはありません。ただ、読み終わったあとに「うちはこうしよう」と思える手がかりが見つかれば、それで十分だと思っています。
教育費は「いくらかかるか」よりも「いつかかるか」が重要
教育費の話をするとき、多くの人が「総額いくら？」という数字に注目します。でも実際に家計を管理してみると、「いつ・どのタイミングで・どれだけ集中してかかるか」のほうがずっと大事だと気づきます。
小学校時代はまだ助走期間、本番は中学以降
公立小学校に通っている間は、教育費そのものは比較的おさえられます。学用品や給食費、習い事を含めても、月3〜5万円の範囲に収まる家庭が多いです。ところが中学受験を考えはじめると話が変わります。塾の費用だけで月5〜8万円、季節講習を加えると年間100万円近くになるケースも珍しくありません。
私の周りでも、「小学校高学年になって急にお金が出ていくようになった」という声をよく聞きます。それまで「まあなんとかなる」と思っていたのに、急に現実を突きつけられる感じ、と。だからこそ、子どもがまだ小さいうちに「うちはどのルートで進ませたいか」をざっくりでも想定しておくことが大切です。
私立か公立かで、必要な教育費はまるで変わる
たとえば中学から私立に通わせると、3年間で300〜400万円かかることもあります。高校・大学と続けば、卒業までの総額は優に1,000万円を超えます。一方、中学・高校ともに公立で大学は国立というルートなら、同じ期間で400〜600万円程度におさえることも可能です。
「どっちが正解か」ではなく、「わが家が目指す教育の方向性と、今の収入がどのくらい合っているか」を確認するための比較です。共働きを続けるかどうかを考えるとき、この「目指す教育像」と「必要な資金」のズレを把握しておくと、判断の軸が定まりやすくなります。
教育費の「ピーク」を意識して貯め方を決める
教育費の負担が最も重なるのは、子どもが高校〜大学生の時期です。複数の子どもがいる場合、この時期が重なることもあります。私の知人は「上の子が高3、下の子が高1のときが一番きつかった」と言っていました。月の出費が通常の1.5倍以上になったそうです。
だからこそ、共働きで収入がある今のうちに「いつまでにいくら貯めるか」の目標を設定することが有効です。貯める期間が長いほど、月々の積立額は少なくてすみます。子どもが小さいうちに始めることの意味は、まさにここにあります。
「共働きをやめたら家計はどうなるか」を数字で見てみる
感情的に悩んでいるとき、数字を出すのは少し冷たい感じがするかもしれません。でも、漠然とした不安を「具体的な課題」に変えるためには、やはり一度きちんと計算してみることが必要です。
収入が減るだけでなく、支出も変わる
共働きをやめると、当然ながら収入は減ります。ただ、それと同時に「働くためにかかっていた費用」も減ります。保育料・学童費・外食費・洋服代・交通費など、働いていることで発生していた出費がなくなったり減ったりするからです。
手取り月20万円のパートをやめた場合、実際に家計への影響が20万円マイナスになるかというと、そうとは限りません。保育料が月5万円かかっていたなら、実質的な収支への影響は月15万円程度になります。まずはこの「実質の収支インパクト」を計算してみてください。家計簿アプリや、紙に書き出すだけでも、かなりはっきり見えてきます。
児童手当・給付金など、活用できる制度を把握する
収入が下がったとき、意外と見落とされがちなのが各種給付制度の存在です。高校の就学支援金制度は、世帯年収によって授業料が実質無償になる場合があります。大学でも授業料減免や給付型奨学金の制度があり、これらは世帯収入が低いほど支援が手厚くなる仕組みです。
つまり、「共働きをやめて収入が減ること」が、将来的に教育費の負担を軽くする可能性もゼロではありません。一概に「収入が多いほど教育費は楽」とも言えない部分があります。自分の家庭の収入水準がどの支援ゾーンに入るかを確認しておくと、判断の材料が増えます。
老後の備えと教育費を同時に考える
これは少し先の話に感じるかもしれませんが、共働きをやめることは老後の年金にも影響します。厚生年金に加入している期間が短くなると、将来受け取れる年金が減ります。また、iDeCoやNISAなどを活用して老後資金を積み立てている場合、その余力も変わってきます。
「子どものためにがんばる」気持ちはすごく大切ですが、親が老後に子どもへ経済的な負担をかけることになれば、それもまた子どもへのプレッシャーになります。教育費の準備と老後の備えは、セットで考えるのが理想です。
共働きを続けることの「見えないコスト」も正直に見る
ここまでお金の話をしてきましたが、共働きには数字に表れない「見えないコスト」もあります。これを無視して「教育費のためだから仕方ない」と突っ走ると、ある日突然心身が限界を迎えることがあります。私はそれを一度経験しているので、正直に話させてください。
親の疲弊は子どもの情緒に影響する
仕事・家事・育児を全部こなそうとして余裕がなくなると、子どもへの声かけが雑になります。「早くして」「もう寝て」「あとで」が増えていく。子どもはそれを敏感に感じ取ります。小学生くらいになると「ママ、いつも疲れてるね」と言ってくれることもあります。
これは「働くのが悪い」ということではありません。疲れているのに無理をして笑顔を作り続けるよりも、少し働き方を見直して心に余裕を作ったほうが、子どもとの関係が良くなることもある、ということです。教育費を稼ぐ目的で共働きを続けていても、その過程で親子関係がギスギスしてしまっては元も子もありません。
「子どもと過ごす時間」の価値は後になってわかる
子どもが小学校低学年のころ、「放課後に一緒におやつを食べる時間」を大切にしていた友人がいます。彼女はパートを短時間にしていて、収入は多くありませんでした。でも「あの時間は本当によかった」と今でも言います。子どもが学校であったことを話してくれる、そのたった30分が、信頼関係をつくる土台になっていたと。
もちろん、フルタイムで働きながらでも子どもとの深い関係を築いているご家庭もたくさんあります。時間の長さより質、という面も確かにあります。ただ、「教育費を稼ぐためだけに時間を犠牲にしている」という感覚が積み重なると、じわじわと自分の心を蝕みます。その感覚を無視せず、ときどき立ち止まることも必要です。
夫婦で方針を合わせることが最初の一歩
「共働きを続けるか」は、一人で決めるのが難しい問題でもあります。片方だけが悩んで、片方は「とにかく稼いでほしい」「家のことをやってほしい」と思っている場合、どんな決断をしても納得感が生まれません。
まず夫婦で「教育にどのくらいお金をかけたいか」「どんな子育てをしたいか」「どちらがどの程度働くか」を話し合う機会をつくることが先決です。この会話が後回しになっていると、「なんで私だけが悩んでいるの？」という不満がたまっていきます。お金の話は気まずくなりがちですが、具体的な数字を使って話すと意外とスムーズに進みます。
「続ける」でも「やめる」でもない、第三の選択肢
共働きの問題は、「フルで続ける」か「完全にやめる」かの二択ではありません。その間にある選択肢を知っておくと、判断の幅が広がります。
働き方を変えながら収入を維持する
フルタイムからパートタイムへの変更、在宅勤務の活用、時短勤務制度の利用など、「働く量を調整しながら収入を一定程度確保する」方法はいくつかあります。収入は多少減っても、保育料や外食費などの付随する出費も減れば、手元に残るお金はそれほど変わらないケースもあります。
また、副業や在宅での仕事を組み合わせることで、子どもが学校に行っている時間を使って収入を得るという方法もあります。すべての人に合う方法ではありませんが、「フルタイムは無理だけど、収入はほしい」という状況にはマッチすることがあります。
教育費の「かけ方」を見直す
共働きを続けることにこだわらなくても、教育費の使い方を工夫することで目的を達成できる場合もあります。たとえば、習い事を厳選して子どもが本当に好きなものに絞る、塾に頼りすぎず家庭学習の習慣をつくる、進学先の選択肢を広げて国公立も視野に入れるといったことです。
「高いお金をかけた教育が必ずしも良い結果を生む」わけではないことは、周りを見ていてもわかります。むしろ親が子どもの話をよく聞いてあげて、学ぶことへの好奇心を大切にしてあげることのほうが、長期的には子どもの力を伸ばす土台になることが多いです。
「一時的にやめて、また戻る」という選択もある
「やめたら二度と働けない」という恐れから、無理をして続けているケースもよくあります。でも、子育て経験者を積極的に採用している職場は増えていますし、資格やスキルがあれば数年のブランクを乗り越えることは不可能ではありません。
もちろん、キャリアへの影響はゼロではありません。ただ、「今は子どもとの時間を優先して、子どもが落ち着いたら再就職する」という計画的な選択なら、後悔しにくくなります。漠然と不安で続けるより、「いつまでこのかたちで、その後はこうする」という見通しを持つことで、精神的な安定感も変わってきます。
結局どうすればいいか、私が思う「答えの出し方」
ここまで読んでくださってありがとうございます。「で、結局どうすればいいの？」と思っているかもしれません。正直に言うと、「これが正解」という答えは私には出せません。家庭の収入、子どもの年齢、住んでいる地域、夫婦のキャリア観、子どもの教育への希望、それがすべて違うので。
「今の選択」は5年後に変えていい
子育ての状況は、年々変わります。子どもが幼いうちは手がかかるから仕事量を減らして、小学校に上がったら少し増やして、受験期はまた調整する、というように、「今の答え」を固定しなくていいんです。
私自身もそうでした。上の子が3歳のころに一度パートに切り替えて、小学3年生になったタイミングでフルタイムに戻しました。そのとき感じたのは、「あの数年は正解だった」ということです。無理に続けていたら、今の親子関係はなかったかもしれません。
「お金のために」ではなく「家族のために」を軸に考える
教育費は確かに大切です。でも、お金はあくまでも手段であって、目的ではありません。「子どもに豊かな経験をさせたい」「選択肢を広げてあげたい」というのが本当の目的なら、そのためにどう働き、どう貯め、どう過ごすかを考えることが大切です。
「教育費のために働く」という発想を少し変えて、「家族がいい状態でいるために、どんな働き方をするか」という視点で考えてみると、答えが変わることがあります。親が笑顔でいること、夫婦が協力し合えること、子どもが安心できる家庭があること。それが、どんな教育費よりも先に整えたい土台だと、私は思っています。
まず「現状の家計」を見える化することから始める
もし今、「続けるかどうか迷っている」という段階なら、まずやってほしいのは家計の見える化です。月の手取り収入、固定費、教育費、貯蓄額、そして「もし片方が働くのをやめたらどうなるか」のシミュレーション。これを紙に書き出すだけで、漠然とした不安がかなり整理されます。
一人でやるのが難しければ、ファイナンシャルプランナーに相談するのも一つの手です。お金の専門家に「うちの場合はどうですか」と聞くと、感情が入らないぶんフラットに状況を見てもらえます。無料相談の窓口もあるので、「プロに頼む」ことへのハードルは以前より下がっています。
「共働きを続けるべきか」という問いに、万人に共通する答えはありません。でも、「わが家にとっての答え」は、必ず出せます。今感じている不安や迷いは、真剣に家族のことを考えている証拠です。その気持ちを大切にしながら、一歩ずつ考えていきましょう。
Photo by Vitaly Gariev on Unsplash
