インデックス投資はなぜ100年前から支持されているのか——歴史から学ぶ投資の本質

2026年5月14日

インデックス投資はなぜ100年前から支持されているのか。歴史から学ぶ投資の本質

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導入

「投資って、難しいんじゃないか」「プロに任せなきゃダメなのでは」。こうした疑問を持つ人は少なくありません。でも実は、インデックス投資という極めてシンプルな手法が、1世紀近く前からすでに存在し、多くの投資家に支持されてきたのです。

では、なぜこんなに昔からそれが重視されているのか。金融市場が急速に変わる現代でも、なぜわざわざ過去の理論を学ぶ必要があるのか。それは、歴史のなかに、流行や感情に左右されない投資の本質が隠れているからです。

この記事では、インデックス投資の誕生背景から現在までの流れを辿りながら、なぜこの手法が今も重要とされているのかを解説します。過去の理論を理解することで、迷わぬ判断軸が手に入ります。

結論から書きます

インデックス投資の歴史は、「個別銘柄を選り抜くより、市場全体に投資する方が効率的」という証明の積み重ねです。1920年代の金融学者による理論的指摘から始まり、1970年代の実証データを経て、現在の新NISA時代まで、この考えは一貫して検証され続けています。歴史を知ることで、流行に惑わされない投資判断が可能になるのです。

インデックスという概念はいつ生まれたのか

インデックス投資という発想は、意外に古い歴史を持っています。1920年代、アメリカの金融学者ベンジャミン・グレアムやデイビッド・ドッドは、銘柄選定に膨大な時間をかけても、市場全体の成長率を上回るのは難しいという考察を論文で発表していました。これが現代の「効率的市場仮説」の端緒になります。

ただし当時、「インデックスに投資する」という具体的な商品はまだ存在していませんでした。個人投資家が市場全体に投資することは、技術的・制度的に難しかったのです。1960年代から1970年代にかけて、その状況が大きく変わります。

1973年、アメリカの経済学者バートン・マルキールが『ウォール街のランダムウォーク』を出版し、市場の効率性についての議論がより広がりました。翌1974年、同じアメリカの金融機関「ヴァンガード」が、世界初の個人向けインデックスファンドを設定します。これが投資の歴史を大きく変えるターニングポイントになったのです。

なぜこの時期だったのか

テクノロジーの進展により、膨大な銘柄データを計算・管理する能力が金融機関に備わりました。同時に、証券取引委員会の規制緩和により、新しい形態の投資信託が認可されやすくなったという背景があります。つまり、理論と実装技術が初めて噛み合った時代だったのです。

効率的市場仮説。理論から現実へ

1960年代にシカゴ大学の経済学者ユージン・ファーマが提唱した「効率的市場仮説」という概念があります。これは「市場に存在するすべての情報は既に株価に反映されているため、それを上回る成績を持続的に挙げるのは困難である」という理論です。

当時、これはかなり革新的な主張でした。なぜなら、プロの投資家たちは「自分たちの力で市場を上回る利益を得られる」と信じていたからです。しかし、ファーマと後続の研究者たちが過去数十年のデータを分析すると、事実は異なっていました。

実証データが示したもの

1960年から1980年代にかけての複数の研究で、次の事実が次々と明らかになります。アクティブファンド（プロが銘柄を選定するファンド）の約80％は、市場全体の成長率（インデックス）に及びませんでした。手数料を差し引いたあとは、その差はさらに大きくなります。

この発見が、インデックスファンドの拡大を大きく後押しします。個人投資家が「市場全体に投資する」という選択肢を持つことで、高い手数料を払ってプロに託すより、シンプルな方法の方が効率的だという認識が広がったのです。

よくある誤解

「効率的市場仮説なら、投資で勝つことは不可能だ」と思う人もいます。しかし理論の本質は「短期的な価格変動を予測するのは困難」ということであり、「長期的に市場が上昇しない」という意味ではありません。むしろ、市場全体は経済成長とともに上昇するという前提のうえで、その恩恵を余すところなく受け取る方法がインデックス投資なのです。

日本でインデックス投資が普及した経緯

インデックス投資がアメリカで浸透しはじめた1980年代、日本ではまだバブル期でした。当時、多くの日本人投資家は「日本株は世界最高」という楽観的な見通しを持ち、個別銘柄の高騰を追う傾向が強かったのです。インデックス投資という地味な手法は、長く注目されませんでした。

転機は1990年代の失われた30年です。バブル崩壊後、個別銘柄選定で失敗した投資家が増え、シンプルで透明性の高い投資方法への関心が高まります。同時に、インターネット普及により、金融情報へのアクセスが民主化されました。個人投資家がアメリカの理論を容易に学べるようになったのです。

2000年代から2010年代には、日本の運用会社も本格的にインデックスファンドを提供し始めます。低コストのインデックスファンドが増えるにつれ、「わざわざ高い手数料を払う理由がない」という認識が広がります。2018年からの新NISA開始に向けて、インデックス投資は日本でも一般的な選択肢として確立されたわけです。

なぜ歴史を知る必要があるのか

投資の流行は時代によって変わります。2000年代のIT株ブーム、2010年代の高配当株ブーム、最近の仮想通貨など、その時々の「勝ちやすい投資」が注目されます。しかし歴史を見ると、そうした流行は必ず終わります。一方、インデックス投資は1970年代の登場以来、50年以上「合理的な基本戦略」として存在し続けているのです。

短期的な流行に惑わされず、長期的に有効な戦略を選ぶうえで、歴史は強い味方になります。

古典理論が今も有効である理由

インデックス投資の理論的背景にある「効率的市場仮説」や「ランダムウォーク理論」は、数十年前の理論です。それでも現在、これらが重視されるのはなぜでしょうか。

ひとつの理由は、人間の心理が変わっていないということです。市場参加者が増えても、情報が豊富になっても、群衆心理によるバブルと暴落は繰り返されています。2008年のリーマンショック、2020年のコロナショック、2021年から2022年の金利急騰など、過去数十年のパターンと本質的には変わりません。こうした局面で、シンプルで感情に左右されにくい投資戦略の価値は変わらないのです。

もうひとつの理由は、データの蓄積です。現在、アメリカの株式市場に関する150年を超すデータが存在します。この膨大な履歴を分析すると、インデックス投資が時間をかけて資産を増やす有効な手段であることが、統計的に強く支持されているのです。

テクノロジーの進化との関係

「AI時代には、人間が選べない銘柄もAIなら選べるのでは」と思う人もいるでしょう。確かにテクノロジーは進化しています。しかし金融市場そのものも進化しており、新しい情報は瞬く間に価格に反映されます。つまり、テクノロジーの進化は、市場全体の効率性をさらに高めるだけで、個別銘柄選定の優位性を高めるわけではないのです。むしろ、低コストで市場全体に投資できるインデックスファンドの相対的な価値は、ますます高まっているとも言えます。

投資哲学の継承

1970年代にインデックスファンドを創設したヴァンガードの創業者ジョン・ボーグルは、「投資家は市場全体の成長という『パイ』を取り合っている。個別銘柄選定で大きなシェアを得ようとするより、パイ全体が大きくなることを信じて、シンプルに参加する方が合理的だ」と述べています。この視点は、現在の新NISA制度設計の背景にもあります。